医療保険の選び方について解説します【まず公的医療制度をチェックして、民間の医療保険を選ぼう】

民間の医療保険、どうやって選んでいますか？

病気やケガをしたときに備えるための医療保険は、どのように選べばよいのでしょうか？

医療保険を選ぶ際のポイントや注意点について解説していきます。

選び方を間違うと、必要な保障を得られない or 保障が多すぎて保険料が高いなど損することになってしまいます。

そのような損をしないように、医療保険の中身をしって、万が一の事態に備えましょう。

民間の医療保険を検討するにあたり、まずは、国が用意している公的医療保険の内容を理解しましょう。

これを理解していないと、民間の医療保険を適切に検討できませんのでまずはじめに行いましょう。

日本では、すべての人が公的医療保険に加入することになっていて、これを「国民皆保険制度」といいます。

私たちが病気やケガで医療機関を受診した際にかかる医療費の一部を負担してくれます。

公的医療保険には、主に以下の種類があります。

・健康保険（組合健康保険、協会けんぽ）　👉　会社勤めをしている人が加入

・船員保険　👉　船員が加入

・共済組合　👉　公務員・教職員が加入

・国民健康保険　👉　自営業者・被扶養者でない専業主婦・学生など

・後期高齢者医療制度　👉　原則75歳以上の方

各制度によって保険料や保障内容に違いがあります。

ここでは、会社員などが勤務先を通じて加入する健康保険と自営業者などが自治体を通じて加入する国民健康保険を比較して紹介します。

船員保険や共済保険は保障内容に少し差はあるものの、健康保険とほぼ同じ内容ですので、健康保険を参考にしてください。

	健康保険（協会けんぽの例）	国民健康保険
ソース	https://www.kyoukaikenpo.or.jp/	各市町村のHP
加入対象者	会社員など	自営業者・専業主婦など
医療費の自己負担	✅義務教育就学前：2割 ✅義務教育就学以降70歳未満：3割 ✅70歳以上：2割（※一定以上所得がある方は3割。2014/3/31以前に70歳になった人は1割
高額医療費	1カ月の医療費の自己負担額が一定額を超えたとき、超えた分について払い戻し（例：70歳未満で標準報酬月額28万～50万の方：　80,100円＋（総医療費ー267,000）×１％を超える分（一部例外あり）
出産育児一時金	42万円
傷病手当金	被保険者が病気やケガのために働くことができず、連続して3日以上勤めを休んだ時に、4日目から1日につき標準報酬日額の3分の2が支給される。期間は1年半が限度（事業主から傷病手当金の額より多い報酬額の支給をうけた場合には支給されない）	なし
出産手当金	出産のため会社を休み、事業主から報酬が受けられないとき、妊娠判明から産後56日までの期間、欠勤1日につき標準報酬日額の3分の2が支給される。出産予定日が遅れた場合は、遅れた日数分給付日が増える。	なし